地鎮祭の費用はどのくらい?相場や流れなども解説します!

地鎮祭の費用はどのくらい?相場や流れなども解説します

日本では、家を建てる際に地鎮祭を行いますよね。

良く見る光景ですが、実際に地鎮祭での費用がどのくらいかかるのか分からないという人は多いでしょう。

そこで今回は、地鎮祭の費用はどのくらい?というテーマで、費用の相場や地鎮祭の流れも併せて解説していきたいと思います。

これから、家を建てる予定がある人はぜひ参考にしてみてくださいね。

目次

地鎮祭とは?

それではまず、地鎮祭とはどのようなものなのかという点から解説していきましょう。

地鎮祭とは、家を建てる際に工事の安全と無事に完成する事をお祈りする儀式の事を指します。

土地の神様に、その場所に家を建てることを承諾してもらうという昔からの意味も含まれています。

地鎮祭は、工事に着手する前に行われるのが一般的ですが、工事着工と起工式を同時に行う事もあります。

通常は午前中に行われ、大安・先勝・友引などの縁起のいい日が選ばれます。

地鎮祭の費用はどのくらい?

それでは次に、地鎮祭の費用はどのくらいなのかを解説していきましょう。

地鎮祭で必要になる費用の内訳としては、「神主へのお礼」「お供え物」「粗品や飲食費」などが挙げられます。

神主へのお礼

まず1つ目は、神主へのお礼です。

これは、地鎮祭では必ず支払う事になる費用になるので覚えておきましょう。

費用の相場としては、だいたい2万円~3万円程度となっています。

神式の場合は「玉串料」や「初穂料」、仏式の場合は「お布施」などと呼び、金額は地域によって多少異なるので、担当してくれる神主さんなどに相談してみましょう。

お供え物

2つ目は、お供え物です。

地鎮祭では、必要な資材などは基本的に建築会社側が用意してくれるケースが多いですが、お供え物に関しては施主が準備する事があるので費用として考えておく必要があります。

お供え物の費用相場としては、だいたい1万円程度となっています。

一般的なお供え物は、「お酒」「水」「塩」「野菜」「魚」などになります。

粗品や飲食費

そして3つ目は、粗品や飲食費です。

粗品は、地鎮祭を行う際に近隣住民へのあいさつで持参するもので、飲食費は宴会などで必要になるものです。

粗品の費用相場としては、だいたい1つ2,000円程度のものを用意すると良いでしょう。

宴会での飲食費の相場としては、参加人数によって異なるのでその時々で変わります。

また、最近では宴会が省略される事もあり、そのような場合は1,000円~3,000円程度の仕出し弁当を用意する事になります。

地鎮祭の流れとは?

では次に、地鎮祭がどのような流れで行われるのかを解説していきたいと思います。

一般的に、地鎮祭は下記のような流れで行われます。

①開式の辞

②修祓(しゅばつ)の義

③降神の義

④献饌(けんせん)

⑤祝詞奏上(のりとそうじょう)

⑥切麻散米(きりぬささんまい)

⑦地鎮の義

⑧玉串奉奠(たまぐしほうてん)

⑨撤饌(てっせん)の義

⑩昇神の義

⑪閉式の辞

⑫神酒拝戴(はいたい)

このような流れで地鎮祭は行われますが、この中でも特に重要と言われているのが「地鎮の義」と「玉串奉奠」です。

地鎮の義では、設計者や施主・施工会社が、それぞれ鎌(かま)や鍬(くわ)や鋤(すき)を持って参列者が見守る中地鎮の義の行いをします。

そして玉串奉奠では、榊(さかき)などの常緑樹の小枝に神の幣(ぬさ)または木綿をつけた玉串を神前に供える義を行います。

こちらは、施主だけでなく家族も一人ずつ行い、最後に施主からのあいさつで終わります。

地鎮祭を行う際の注意点

では最後に、地鎮祭を行う際の注意点を解説していきたいと思います。

地鎮祭を行う際の注意点として、服装に関するものがあります。

地鎮祭では、普段着ではなくお祝いの儀式にふさわしいフォーマルな服装で参加します。

男性の場合はスーツにネクタイ、女性の場合はフォーマルなワンピースなどが一般的なので覚えておきましょう。

また、近隣住民へのあいさつは必ず工事現場の監督や担当者と共に行うようにしましょう。

まとめ

さて今回は、地鎮祭の費用はどのくらい?というテーマで、費用の相場や地鎮祭の流れも併せて解説してみました。

家を建てるというのは、人生の中でも大きな出来事ですので、工事が安全に進みしっかり完成してくれるように土地の神様にお願いする地鎮祭は非常に大切な行事と言えます。

地域によって多少の差はありますが、地鎮祭を行う際は今回ご紹介した費用の相場をぜひ参考にしてみてくださいね。

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この記事を書いた人

マチ不動産株式会社代表。神戸市東灘区出身。中堅マンションディベロッパーで新築マンションの販売・収益不動産の取引、仲介不動産の所長を経験後、2007年8月に独立開業して現職に至る

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